①独身の会社員・ＯＬ
養うべき家族家族がなければいざというときに周りに迷惑がかからない程度に、葬儀費用ぐらいさえあればいいのではないでしょうか？
保険に払うお金があるなら自分に投資するなり、結婚資金などの貯蓄にまわすべき！
②結婚共稼ぎ
夫婦双方の稼ぎによっているため、夫婦の双方にバランスよく保険をかけることが大事。
夫のみに多額の保険をかけていても妻に万が一のことがあったら大変です。
とはいっても、妻の稼ぎをあてにしても子供ができたりすることを考えると夫の収入でやりくりできる家計を目指すのが先決かもしれませんけど。
③妻が専業主婦
収入が一馬力ならリスクも夫に集中します。
妻がＯＬ時代に過大に加入しているならこれを見直しすることが必要です。
ただし、妻の家事や育児の貢献を考えていくらか保障を残すべき。
また、成人病や婦人病などの対策として妻に医療特約や医療保険をかけることなども有効です。
独身時代にかけていた保険をすべてなくすのはもったいないですから特約部分の見直しなどで対応しましょう。
④子供の成長
・誕生
子供という家族を得て必要保障額が当然増えます。
子供が独立するまでの育児、教育資金が重くのし掛かります。
この分を見据えて必要保障額を検討しましょう。
・進学
子供たちが成長するにつれて、万一の時から子供達が独立するまでにかかる教育や養育費用の残額は減っていきます。そのかわりに、現在進行形で教育費の負担が増していきます。
保険にまわすお金があるなら「今のお金の心配を!」って考えてもいいのではないでしょうか？
・就職、結婚
子供が独立するとやっと開放されます。
これからは老後の備え、すなわち医療や介護など老後に特有の支払いへの備えが必要となります。これからは、老後の介護や生活をお金で買う時代です。子供達にお金の面で迷惑をかけたくないっていうのが今風のようです。
そして、この時期意外にお金がかかるのが冠婚葬祭を始めとした交際関係の支出です。
親戚が結婚したり、進学したりで結構お祝いなどのお金も必要になります。
⑤定年退職
定年退職を迎えると、退職金としてまとまったお金が入ってくる一方で定期的な収入が減少します。また、年金額もサラリーマンか、自営業かなどで大きく異なることになります。
貯蓄額が多い方の場合には、あえて大きな保障は必要ないのかもしれません。医療保険についても老人保健制度で窓口の自己負担も抑えられ、入院した場合には高額療養費も受け取れます。医療保険についても貯蓄などに余裕がある場合には、多額の保険負担を考えると必要ないのかもしれませんね。
